認知症の患者は救急病院の94%が診療困難と回答、転倒転落の危険が88%を占める結果

田栗 田栗
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認知症の患者が緊急搬送された場合、救急病院の94%が対応は困難だと感じていることが国立長寿医療研究センター(愛知県)などの調査で分かった。アンケートでは、困難だと感じる理由として、「転倒・転落の危険」が88%で最も多い結果となった。「意思疎通が困難」、「検査・処置への協力が得られにく」なども80%を超える結果であった。

対応策として、

介護の現場で「緊急やむを得ない場合」に限っている患者の身体拘束は78%の病院が実施、また、薬物による鎮静も70%という結果であった。90%以上の病院が「患者の不安や混乱を取り除くよう努めている」と回答している。この結果から、医療現場での混乱が浮き彫りとなった。

急患の場合は健常者ですら自分の病状を理解するのが難しく「転倒・転落」リスクが高いと言われている。認知症の患者の場合は尚更である。身体拘束や薬物による鎮静のリスクを負ってでも治療に専念しなければならない究極の状況が存在する。

身体拘束がもたらす多くの弊害

  1. 身体的弊害
    外的弊害:身体拘束は身体機能の低下、圧迫部位のじょく創の発生など外的弊害をもたらす。
    内的弊害:食欲の低下、心肺機能や抵抗力の低下など内的弊害をもたらす。
  2. 精神的弊害
    被拘束者:本人には多大な精神的苦痛を与えるばかりか人間としての尊厳をも侵す。
    親族関係者:家族にも大きな精神的苦痛を与える。自らの親や配偶者が拘束されている姿を目の当たりに罪悪感にさいなまれる家族は多い。
  3. 社会的弊害

身体拘束の今後について

平成28年度に公益社団法人全日本病院協会の行なった、「身体拘束ゼロの実施に伴う課題に関する調査研究」アンケート結果では、介護・医療の双方ともに身体拘束11行為は「理由を問わず避けるべき」との結果もあり、現場でも徐々に身体拘束ゼロへの認識が浸透しつつあります。

システムの有効利用が重要

現在の見守りシステムでは様々なセンサータイプや制御方法が開発され、多種多様な違いがあり一長一短である。しかしこの分野のIoTやAIといった最先端技術を利用したシステム開発は急速に伸びていることから、見守りシステムを利用することが有効である。療養中に見守る看護師と医師の連携、さらに見守りシステムとの連携が今後の認知症患者の治療や救急医療におけるカギとなる。

そんな中でのMittellの存在

Mittellは、AI技術を使った画像解析を行うことで様々な状況下においても高精度に患者を見守り続けることが可能となっています。起床行動時や患者の異常行動をいち早く察知しお知らせいたします。「転倒・転落」の起こるリスク行動の前にお知らせを受けることによる事故防止として有効に利用することが出来ます。

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